【浮気ダメ!絶対!】浮気(不倫)をする前に知っておくべき5つのこと
「浮気をしてはいけない!」と、社会のどこかで教わることが出来たなら、きっと今よりも数段浮気をする人は少なくなるかもしれません。
しかし、世の中では誰一人として浮気をしてはならない理由をきちんと説明できる人はいません。また、民法上では離婚事由になるものの、刑法においてはなんら違法行為ですらないため、日本では浮気をさまたげる障害が恐ろしく少ないのです。
そこで、ここでは浮気をしたら自分にどんなリスクが降りかかることになるのか、その代表的な例を5つご紹介させて頂きます。
配偶者への精神的損害
浮気をした結果、真っ先に傷つくことになるのは自分の配偶者です。
浮気によって傷つく心は、人生の中では時として人の死よりも重いものがあります。また、その傷つき方は愛情の度合いによっても変わるもの。愛情が少なければ少ないほど、浮気をされても深手は負いません。
つまり、自分を本当に愛している人ほど浮気によって傷つけてしまうのです。こんなに酷いことは、世の中を探してもそうそうありません。
さらに、浮気によって今度は愛されていたはずの配偶者と離婚をする羽目になるかもしれません。その結果最終的に傷つき、後悔するのは自分自身ということを忘れてはなりません。
子供から恨みを買う
親が浮気をしていたと知った子供のショックはかなり大きいものです。
特にまだ幼い頃、浮気のせいで両親が不仲になると、今度は自分の生存に浮気が大きく関わってくるので、どんな子供でも生理的な嫌悪感を示します。
また、浮気が本気になり、浮気相手のもとに片親が逃げていったとなれば、子供が親に感じる恨みは大きくなります。その長さはかなりのもので、生涯にわたって恨み続けられる人もいます。
また、わが子から恨まれた結果、大人になった後に慰謝料を請求された裁判の実例もあります。とんでもない親だと思うでしょうが、こうした非道な行いをする親は昔から珍しくありません。
社会的信用を失う
不倫によって失うのは家族だけでなく、自分の社会的立場も含まれます。
社会的信用を失って真っ先に困るのが、社内での降格や左遷、もしくは自主退職を促される場合です。こうしたトラブルに発展するケースは、主に社内不倫が発生した時でしょう。
かつては社内不倫も多めに見られた時代がありましたが、昨今は社内の協調性やチームワークを以前よりも重んじる会社が増えています。それが社内不倫によって機能しなくなったとなれば、降格の対象になることもありえます。
浮気相手からの逆襲
浮気をする前に誰もが忘れてしまうのが、浮気相手がこちらに本気になってしまった時、どんな行動に出るか予測が出来ないことです。
浮気はたんなる遊びと割り切った大人の二人なら大げさなトラブルにはなりません。しかし、もしも相手がこちらにのめり込んでしまったら、相手に離婚を迫られる可能性が大きいです。
また、それだけならまだ良いですが、不倫相手といざ別れようとなった時に、相手から報復を受けたり、ストーカー行為を受ける可能性もあります。
特に本気でのめり込むタイプの相手は、最終的に障害事件を起こすこともあります。もちろん、その相手は自分だけではなく、自分の夫や妻、子供にまで危害が及ぶ可能性もあるのです。
そんな事件は毎年の様に起きています。結局、不倫さえしなければ何も起きなかったとあとで後悔をしても遅いのです。
多額の慰謝料請求
多額の慰謝料は、不倫によって多くの人が追うリスクです。
慰謝料の相場は結婚年数や収入、資産、そして不貞行為の重さで決定することが多いです。
浮気問題における慰謝料の相場は年々増加傾向にあります。最近では100万円を超える相場となっており、今後もさらに慰謝料の値上がりが予想されます。
特に探偵を雇われた場合は勝てる見込みは殆どありません。映像証拠付きでがっちりと不貞行為が立証されれば、あとは逃げの一手しか無いのです。
まとめ
浮気によって背負うことになる代償は、浮気によって得られる快楽に比べればあまりにも大きすぎます。
一瞬の気の迷いは誰にでもあることです。しかし、その結果、取り返しの付かない事態になってしまう人が大半です。自分はバレないから大丈夫と思い、安易に浮気をする人が多いですが、リスクの大きさをしっかりと想像することにしましょう。大切なパートナーや家族への裏切り行為は、必ずバレて、後悔するに違いありません。
<まさか・・・と思ったらまず証拠>
浮気の証拠を掴むには、浮気調査のプロである探偵にお任せください。探偵探しのタントくんなら、相談員があなたの状況にあった探偵をご紹介します。ご相談は無料です。
サナダ テツヤ
元大手探偵事務所で勤務後、フリーライターへ。探偵業関連に関するライティングをメインに様々なメディアで執筆中。
差別調査や、DV・ストーカー行為につながる調査、暴露行為に関連する調査、および違法調査のご相談はお断りいたします。
※正当性のない調査(DV、ストーカー行為などにつながる可能性がある)違法な調査を依頼した場合、ご依頼者にも罪が及ぶ恐れがあります。